追突事故は、一見軽微な事故でも、体への衝撃は想像以上に大きいものです。特に、衝撃で首が前後左右に激しく揺さぶられる「むちうち」は、追突事故で最も多く見られる怪我です。

むちうちの厄介な点は、事故直後には自覚症状がないことが多く、数日経ってから痛みやしびれ、めまい、吐き気、頭痛などの症状が突然現れることです。

これらの症状は、レントゲンでは映らない筋肉や靭帯、関節の損傷が原因であることがほとんどです。放置すると、慢性的な肩こりや頭痛、自律神経の不調につながる可能性があり、日常生活に大きな支障をきたすことがあります。

当院では、追突事故による「むちうち」の根本原因にアプローチする施術を得意としています。患者様一人ひとりの症状や体の状態を丁寧に診察し、手技療法、電気療法、鍼灸治療などを組み合わせ、自然治癒力を高める施術を行います。早期に適切な施術を開始することが、後遺症を残さないための鍵となります。

追突事故は、被害者となるケースがほとんどです。しかし、加害者側の保険会社とのやり取りや、手続きについて不安に感じる方も少なくありません。

当院では、患者様が施術に専念できるよう、手続き面でもしっかりサポートします。

1.警察への届け出 どんなに軽微な事故でも、必ず警察に届け出ましょう。警察が作成する「交通事故証明書」は、後日、加害者側の保険会社へ施術費用を請求する際に必須となります。

2.医療機関への受診 事故後、痛みや違和感がなくても、必ず病院を受診してください。レントゲンやMRIで骨に異常がないかを確認し、医師の診断書を発行してもらいましょう。この診断書は、施術の必要性を証明する重要な書類となります。

3.保険会社への連絡 ご自身の加入している保険会社、または加害者の保険会社に連絡し、当院で施術を受ける旨を伝えてください。保険会社から当院へ直接連絡が入りますので、患者様は煩雑な手続きから解放されます。

交通事故の施術費用は、自賠責保険が適用されるため、患者様の自己負担は原則ありません。また、当院は厚生労働省が認可した施術機関ですので、安心して施術を受けていただけます。

私たちは、施術だけでなく、追突事故で不安を抱える患者様を多角的にサポートします。

1.専門家による施術 柔道整復師や鍼灸師といった国家資格を持つ施術者が、患者様一人ひとりの症状に合わせたオーダーメイドの施術を行います。手技療法、電気療法、鍼灸治療などを組み合わせ、痛みの緩和、早期回復を促します。

2.専門家による相談体制 当院では、交通事故に関する知識が豊富なスタッフが、警察への届け出、保険会社とのやり取り、補償内容など、不安な点を丁寧にサポートします。

3.弁護士との連携 保険会社との交渉が難航した場合や、後遺症に関する相談など、専門的な知識が必要なケースでは、提携している弁護士事務所をご紹介することも可能です。患者様が安心して施術に専念できるよう、法的な面からもサポートします。

追突事故は、被害者であるにもかかわらず、手続きや体の不調で大きなストレスを抱えがちです。「痛みはないから大丈夫」と安易に自己判断せず、まずは私たちにご相談ください。

信号待ち中に後ろから追突されました。整骨院で治療できますか？

はい、もちろん可能です。停車中の追突事故は被害者の過失割合が0（ゼロ）となる場合があるので、相手方の自賠責保険・任意保険から全額治療費が支払われます。患者様の窓口負担は0円で施術を受けられますので、首や腰に不調を感じたらすぐに当院へご相談ください。

追突事故で最も多い「むちうち症」はどんな症状が出ますか？

首の痛みや可動域制限（回らない）だけでなく、頭痛、めまい、吐き気、肩こり、手の痺れ、倦怠感など全身に様々な症状が現れます。事故直後は緊張で自覚症状がなくても、2～3日後に急激に悪化することが多いため、早期の専門施術が非常に重要です。

車の損傷が軽い「微小な追突」でも整骨院に通院してもいいですか？

はい、バンパーに傷がついた程度の軽微な追突であっても、人の身体には想像以上の衝撃（むちうちの物理的エネルギー）がかかっています。「車が壊れていないから」と放置すると慢性痛に移行する恐れがあります。違和感があれば早めに当院をお訪ねください。

追突事故の慰謝料や休業損害はどのように計算されますか？

追突事故の通院慰謝料は、自賠責基準で支払われることがあり。怪我で仕事を休んだ場合は「休業損害証明書」を提出することで日額補償されます。当院で適切な通院管理をサポートします。

相手の保険会社から「追突の衝撃が少ないので治療費は出せない」と言われました。

事故の規模が小さくても、お身体に痛みが生じている場合は治療を受ける権利があります。医師の診断書や当院での検査所見をもとに、治療の必要性を正しく保険会社へ主張することが大切です。お困りの際は、弁護士との連携も含めて当院が親身に対応いたします。